日本語教師の「資格」を取る方法

はじめに

日本語教師の資格は、教員免許や自動車免許のような形では存在しません。日本語教師になるための"条件"がいくつかあり、それをクリアすることが一種の資格取得のような役割を果たすことになります。

それでは日本語教師の資格のようなモノとは一体なんなのでしょうか？詳しく見ていきましょう。

日本語教師になるための3つの条件

日本語教師になるためには3つの条件があり、その内の一つ以上を満たしていないと、日本語教師として「雇用される」ことは困難です。

上記の条件が求人の募集要項に記載されていることが多く、証明書の提出も必要となるため、いわゆる日本語教師の「資格」の代わりとなります。日本語教育を行う上での専門的な知識や技術を保有していることの証明となり、客観的に適性を測るための唯一のものさしとなっているのです。

これらの条件を募集要件としない企業や学校も稀にありますが、その場合は日本語教師としてのキャリアを求められる場合が多く、いずれにしても外国人に日本語を教えた経験のない方が雇われることはまずないでしょう。なお、地域のボランティアなど、無償で行う活動については上記の条件を問われないケースが多いため、日本語教師として活躍できるチャンスはあります。

つまり、上記の条件を満たさなければ日本語教師になれないというわけではありませんが、日本語教師として給与をもらって生活していくのであれば、必要不可欠な条件と言えるでしょう。

420時間コースの修了

日本語教師を養成する講座で420時間コースの教育を受け、修了証を授与された場合に認められる"資格"です。

420時間コースは、日本語教師を養成する民間の専門学校で、日本語教師養成講座として設けているコースです。修了者は「日本語の知識」と「日本語の教え方」両方の基礎的な能力が備わっているとみなされ、企業や教育機関でポストを得るための"有資格者"となるのです。

420時間とは、まるまる420時間分の授業が用意されているわけではありません。文化庁が目安としている「420時間以上の教育内容」を網羅したシラバス・カリキュラムを採用している講座であることを指します（420時間＝420単位時間であり、1単位時間は45分以上で換算されています）。

こうした420時間の日本語教師養成講座には通学制と通信制の2種類がありますが、理論的な分野の学習だけでなく、模擬授業や演習もカリキュラムに含まれるため、420時間コースのすべてを通信だけで学び、修了証を受け取ることは非常に難しくなります。また、通信教育の場合は就職などの応募時に「420時間カリキュラムの教育を受けた」と認められないケースがあるため、後述の日本語教育能力検定試験に合格する必要が出てきます。

通学制のスクールは全国に点在しており、文化庁のシラバスに沿ったカリキュラムを組み、それぞれ独自の教育を行っています。このようなスクールに通うことには以下のような利点があります。

• 模擬授業や教育実習を通して実践力を養える
• 併設された日本語学校の留学生たちとの交流を通して、授業練習や意見交換が行える
• 講師から様々なアドバイスをもらえたり、どんなことでも相談できたりする
• 日本語教育能力検定試験の内容をカバーした講座（対策）を受けられる
• 就職のサポートを受けられる

通学制の欠点を挙げるとすれば、住んでいる場所によっては通学に時間が掛かるケースがあるということです。郊外では通うスクール自体がないこともあります。また、仕事をしている方にとっては、通学や学習に時間を割くことがやや大変であるといったことも挙げられます。

大学で学ぶ

大学で勉学に励むことは日本語教師の"資格"を得る上で重要です。ただし、単に大学の卒業資格を得ても日本語教師になれる条件を満たせるわけではありません。「大学において日本語教育に関する主専攻または副専攻を修了し、卒業した者」であることが求められます。

「日本語学科」「日本語日本文化学科」を設置している全国の大学の外国語学部や人文学部で、日本語教育科目を履修し卒業しなければならないのです。入学から卒業までに最低でも4年かかりますし、そもそも入学試験に合格する必要があるため、受験勉強というハードルを超えなければなりません。加えて入学金や授業料など多額の費用もかかるため、社会人になって働いている方が、日本語教師になるために大学に入り直すことは得策とは言えません。

もちろん、大学講師として大学で職を得ようとする場合は例外です。学部卒の方であれば、大学院に社会人入学し、修士号を取得、その後講師として職を得ることが可能です。

このように、大学で学ぶためにはコストと時間が必要になりますが、大学や院などの教育研究機関で職を得たい場合や、4年制大学卒の資格を同時に取得したい場合は非常に有効な手段と言えます。日本語学科や日本語日本文化学科のない大学でも、「日本語教員養成課程」といったコースを設け、日本語教師を目指す方のために必要な単位を取得できるようにしている学校もあります。将来の選択肢を広げる意味でも、事前に確認しておいて損はないでしょう。

検定試験に合格する

日本語教育能力検定試験の合格は、多くの求人が採用条件としているだけにそうそう無視できるものではありません。

日本語教育能力検定試験は年1回、10月最終週の日曜日に、全国7か所で開催されている試験です。主催は財団法人日本国際教育支援協会で、社団法人日本語教育学会認定の検定試験です。

日本語教師としての十分な知識、様々な教育現場に対応するための十分な実力があるかどうかをテストするためのものであり、合格率は例年平均20％程度と難易度の高い試験となっています。出題範囲は広く、文化庁のシラバスに関連する内容に基づいて出題されます。合格ラインは高く、高度な専門的知識を求められます。よって、この試験に合格した場合は、日本語教師として活動するにふさわしい"有資格者"とみなされるわけです。

受験資格はなく、学歴、年齢問わず試験を受けることができます。通信講座でも試験対策講座がありますし、独学でも合格レベルに到達できる可能性はあります。とはいえ、やはりしっかりとした検定試験対策は必須です。日本語教師養成学校の420時間コースでの試験対策に加え、追加料金を支払うことで検定試験対策講座を受講できるスクールもありますので、検討されることをおすすめします。

まとめ

日本語教師になるために必要な"資格のようなもの"についてご紹介しました。明確に"資格"とうたわれてはいませんが、実情としては、これらの資格を有していなければ日本語教師として生計を立てていくことは困難であると言えます。自分が目指す日本語教師としての立ち位置を考慮しながら、今回ご紹介した3つの資格のどれが必要になってくるのか、ぜひじっくりと考えてください。